モラハラ被害と離婚 – 被害を深刻化させないための方法を弁護士が解説

離婚問題を抱えている方のうち、モラハラ被害に遭っている方は男女問わず非常に多いです。

もっとも、弁護士のもとに相談に訪れるときには既に精神的に大きなダメージを負っており通院が必要となっている程に状況が悪くなっている方も少なくありません。

そこで、配偶者からのモラハラに悩んでいる方を数多く見てきた弁護士が、モラハラ被害の特徴、モラハラ被害を深刻化させない方法について解説します。

結論から書いてしまうと、早い段階で第三者に相談することが重要であり、躊躇することなく弁護士に相談すべきです。

モラハラに悩む男性・女性は本ページを読み、悩みが深刻化する前に弁護士に相談してください。。

なお、モラハラ離婚を決意された方に向け最低限理解しておくべき知識を以下のページで解説していますのでご参照ください。

友だち追加
目次

モラハラ問題が深刻化してしまう理由

モラハラの問題は、長期化かつ深刻化しがちですが、その理由はいくつか考えられます。

まず、男女共通することですが、モラハラは家庭内で起こるものであり証拠や目撃者がいるものではありません。加えて、1つ1つの行為だけを単体で取り上げてみると、第三者に相談する程のものとは思えず、誰にも相談できずモラハラによるストレスが積もっていくという傾向があります。

また、モラハラは、常に行われているものではなく、モラハラ行為があったと思えば急に収まり、時間が経つと再度モラハラが起こるという循環が見られますので、悩みを解決せずとも時間が経過すれば一旦悩みから解放されるという事態が見られます(残念ながら問題は根本的に解決していません。)。

性別によって見ると、男性被害者の特徴としては、妻からのモラハラに悩んでいるということについて誰かに相談することが恥ずかしいと思われていることが挙げられます。

逆に女性被害者のうち、子どもがいる女性の中には、モラハラ被害を争うよりも自分だけが我慢をすることで子どもの安心を確保したいという方も見えます。

このほか、女性側が夫に経済的に依存せざるを得ず、主従関係からモラハラ被害に異論を述べられないということも珍しくありません。

いずれにしても、モラハラ被害は第三者に相談することができず、悩みが長期化、深刻化する傾向にあるのです。

モラハラ被害が長引いた結果は?

モラハラ被害が日常的に続くと、自己肯定感がなくなり、自分に自信が持てなくなってしまいます。

ストレスのかかる状態が続くことで、イライラする、眠れない、食欲がないといった抑うつ状態となることもありますし、ストレスを原因とする疾患を引き起こすこともあります。

身体の故障があれば精神面に、精神面の故障は身体に影響すると言われますが、モラハラの悩みが深まると身体の不調が出てしまい悩みがより深まってしまい抜け出せなくなってしまいます。

モラハラ被害の限界のサインは?

モラハラ被害の限界のサインは人によって異なりますし、限界となった時点で取り返しがつかないダメージが生じている可能性あるので、限界まで放置しておくことはできません。

そこで、ストレスを溜め込んでしまう前にモラハラの悩みを相談できる人を見つけましょう。自分一人で溜め込まず、誰かに相談するだけで悩みは幾分かでも軽くなります。もちろん、モラハラの悩みは相談しにくいものですので、相談相手として専門職である弁護士に相談することも検討してみてください。

モラハラ被害を深刻化させないためにすべきこと

① 物理的な距離を置く(別居)

モラハラ被害を深刻化させないためには、物理的にモラハラが起こらない環境、つまり別居状態を作り出すことが一番です。

別居先、別居までの期間、別居にかかる費用については弁護士に相談しなが進めましょう。

② 一人で抱え込まない

上でも書きましたが、問題を一人で抱え込んでしまうと、どんどん追い詰められてしまい、抜け出せなくなってしまいます。

親類、知人など、第三者に相談しましょう。

最初は自分に賛同する意見が欲しいと思いますが、ゆくゆくは客観的な意見が必要となってきます。その際は専門家である弁護士に相談することをお勧めします。

③今後のことを決めて前に進む

モラハラに悩んでいる状況で、離婚をするのかしないのかについて、どの段階で決めるべきなのかは難しい問題です。

ケースバイケースで確たる答えがあるわけではないですが、決断を先延ばしにして悩みを深める日を探し続けるくらいであれば、とりあえずどちらかに決めてしまう方がいいのではないでしょうか?

離婚をしないと決めるのであれば、現在の悩みをどのように、いつまでに解決するのかを考えてみましょう。

そして、自分が立てた計画が全く実現しないような場合は本格的に離婚を考え直すべきです。

相談窓口を確保することが何よりも重要

ここまで書いたように、モラハラ被害は孤立化してしまうこと、一人で抱え込むことを避けることが何よりも重要です。

周囲に相談できる人がいることが一番ですが、なかなか相談しにくい内容であることは確かです。

また、相談できたとしても、自分のためになる意見を得られるか不安に置かれている方も多いと思います。

そんなときは、気軽に弁護士に相談することをお勧めします。

フォレスト法律事務所では、モラハラ被害にあっている方の多くのご相談をお聞きしてきたため、あなたに合った解決方法をご提案できるかも知れませんので、お気軽にご連絡ください。

友だち追加

この記事を書いた人

フォレスト法律事務所代表弁護士。
弁護士資格の他、ファイナンシャルプランナー、証券外務員一種、宅地建物取引士の資格を保有しており、不動産を含む経済的な問題を得意としています。
離婚・男女問題について、豊富な経験をもとに分かりやすく解説します。

目次